『満期日に対象原資産を権利行使価格で売ることができる権利』の売買です。満期日になっても、実際に権利の行使はできません。対象原資産の価格が権利行使価格を下回っていれば、受取金（償還金）が発生します。
対象原資産の価格が下落しれば、eワラント価格は上昇します。対象原資産の価格が下降局面だと思えば「プット」を買って下さい。下記は日経平均株価の「プット」の変化です。

下記に具体的な価格を入れた例を挙げます。「10日後に株を50円で売れる権利」の売買です。10日後に30円になった場合は50円を下回っているので権利を行使した場合に20円の利益がでます。現在100円の株価が下降して50円に近づいていけば、権利を欲しがる人が増えます。そうすると、権利の価値は上がります。権利＝eワラントなのでeワラントの価格が上がることになります。

同じ対象原資産の権利行使価格を比べると、価格設定の低い方（達成確率の低い方）がeワラントの変化率は大きくなります。対象原資産の価格が下降すれば大きなリターンですが、上昇すれば大きな損失になります。